ダイバーシティとは

ここ最近ダイバーシティという単語を聞く機会が増えたかと思いますが、ダイバーシティとは何なのかよくわかっていない人も多いかと思います。

ダイバーシティとは多様性の事

ダイバーシティとは、直訳すれば「多様性」となります。
企業においてはダイバーシティ経営という言葉で使われます。性別、人種、国籍、宗教、年齢、学歴、職歴など多様さを活かし、企業の競争力に繋げる経営上の取組のことを指します。
ダイバーシティという考え方は、もともとアメリカ国内における マイノリティや女性が差別を受けない採用活動や公正な処遇の実現を求める運動から広がったものです。

日本におけるダイバーシティ

日本社会では、人権、少子高齢化によって引き起こされる労働力人口減少に対応できる人材確保 といった両方の視点からも、ダイバーシティが叫ばれるようになりました。また現在、人種、宗教、価値観、性別、障がい者、ライフスタイルといった観点のダイバーシティが日本企業の中で広がりを見せています。

ダイバーシティの種類

一口にダイバーシティといっても、その種類は多岐に渡ります。 代表的のものとして3つ上げます。

デモグラフィー型ダイバーシティ

性別、国籍、年齢など、目に見える属性の多様性を指します。

タスク型ダイバーシティ

能力、経験など、 目に見えない価値の多様性を指します。

オピニオンダイバーシティ

意見の多様性を指します。

ダイバーシティのメリット

多くの日本企業はダイバーシティを推進するにあたって、いわゆるデモグラフィー型ダイバーシティを実施しています。 ダイバーシティというとどうしても性別や国籍といった属性に目が向きがちです。しかし、スキルやキャリア、心理的傾向などアイデンティティーを構成する全ての要素を多様化の対象として扱うことで、より多くの魅力的な人材と出会い、数々のビジネスチャンスを生み出すことが可能となるでしょう。

働き方改革との関連性

働き方改革を実現させるためには、ダイバーシティの推進が不可欠です。 例えば女性が活躍できる環境づくりをはじめ、子育てや介護との仕事の両立や、高齢者や障がい者の就業支援を行っていくことにより、多様な人材が働きやすい社会を目指します。
また、働き方改革によって、多様な働き方が実現されると、従業員満足度の向上や離職率の低下という形で表面化されるため、企業はこれまで以上に優秀な人材を確保、定着させることが容易となります。多様性という観点から働き方改革を推し進めることによって、 個々の強みや長所を最大限に引き出し、長期に渡って活用することが可能になります。

まとめ

ダイバーシティの推進によって組織内の多様性を高め、全従業員が互いの個性や魅力を受容し合うことで、個々の人材が保有するあらゆる要素を最も適した形で企業活動に活用することが可能になります。 また人材不足や視点や固定化、イノベーションの枯渇などの課題はダイバーシティを実現させることによって軽減、解消できる可能性もあります。